「スマホ難民」を救え①

少し前の話になりますが、身内が流行り病に感染してしまい、仲良く隔離生活をしていました。隔離生活中はいつもよりほんの少しだけゆっくりする時間ができ、普段はあまり気に留めていなかった通信費などの諸経費の見直しをしてみました。

知らぬ間にというか契約したこと自体をすっかり忘れてしまっていた、普段まったく使わない動画配信サービスなどのサブスクリプション費用が複数あり、月々の請求は少額ですが年間計算すると結構な請求額になっていました。

業務で色々とお世話になっている元通信系エンジニアの方にお話しを聞きましたが、回線を４つも使用している専門家の月々の通信費とほぼ同じであることがわかりました。

さて、インターネットの利用が急増した現代では、買い物や新型コロナウイルスの感染対策など日常生活のあらゆる場面でスマートフォンが使われるようになりました。しかし、高齢者を中心に日本国内だけで3000万人の「スマホ難民」が存在すると言われており、所謂「デジタルデバイド（情報格差）」により、スマホを使いこなせない人が不利益を被る現実が拡がっているようです。

総務省　情報通信白書　令和4年度版　「インターネット利用端末の種類（個人）」より

総務省の（令和4年度版）情報通信白書によると、2021年のインターネット利用率は82.9％で、スマートフォン利用は68.5％にも上り、今やコンビニや飲食店での決済だけでなく、タクシーの配車や医療機関の予約、行政手続きに至るまでスマホでのインターネット利用が、半ば強制的に普及されてきているのが現状といったところです。